親族が突然亡くなると、悲しい気持ちに折り合いをつけながら、やらねばならないことが押し寄せてきて、準備に追われますよね。
わからないことが多くて、戸惑うこともあるでしょう。
香典返しもその一つです。
どれくらいの金額が相場？いつ渡したらいい？そもそも「香典返し」の 意味とは？など、いろいろわからないことだらけ。
こんな悩みを解決すべく、香典返しの意味や金額の相場など、ご紹介していきます。
通夜の受付で香典返しを渡すもの？
香典返しには、滞りなく忌明けまで済んだ報告、法要への参列の感謝、
お礼の気持ちを込めて、贈り物をする、という意味があります。
ですから、香典返しは、本来、忌明けである四十九日の法要が終わってから、一軒ずつ訪問して、お礼の挨拶とともに渡すものです。
これを「忌明け返し」または「後返し」といいます。
しかしながら、四十九日が終わったあと、参列者全員に一軒ずつお礼を して回るのはたいへんですし、
訪問するのは難しいこともありますから、 実際は「送る」のが、一般的になっていますよね。
香典返しは忌明けに行うとしても、それとは別に、通夜・葬儀に参列していただいた会葬者に、
感謝のしるしとして、小額（500円～1500円位） で、ハンカチや消え物のお茶・海苔などの品物を、
「お清め塩」と「会葬礼状」とセットにした「会葬御礼」を渡します。
ところが、この頃では、葬儀・告別式は身内だけでという家族葬も増えてきましたし、
とくに都市部などでは、通夜の方へ参列する場合も多くなっていますね。
そんな背景もあり、最近では、会葬御礼とともに香典返しを通夜当日に渡す、
「当日返し（即日返し）」の場合も増えています。
関東地方や東北地方の一部地域では、この当日返しが一般的ですが、
今では全国的に広がってきました。
当日返しにすると、後日、忌明けの時に、
忙しく品物を選んだり送るための準備をしたり、
送料を負担する労力をかなり省ける、というメリットがあります。
しかし、当日返しの習慣がない土地だと、香典返しと認識されず、忌明け
の後で、クレームを受けて困ったことになる可能性もあるというデメリットがあります。
親族間・葬儀社などに、相談して決められるといいですね。
通夜の香典返しの金額ってどのくらい？
香典返しは、一般的に「半返し」といって、いただいた香典の金額の半額分を、品物で返します。
だいたい1万円以下の場合はそれでいいのですが、それより高額な場合には、
3分の1から4分の1でも、失礼にはなりません。
しかし、「半返し」と限らず、地域によっては3分の1で大丈夫ですよ、
という慣習のあるところもあります。
これも、地域やその土地の習慣によって、決めましょう。
そして、かならず御礼状を付ける、というのは忘れてはいけません。
ところが、通夜で香典返しをする場合、誰にどれだけの香典をいただくかは、
まだわからない状態で用意しなければなりませんから、相場を考 えて予想を立て、
決めなければなりませんよね。
ですから、通夜の香典返しの金額は、一般的な香典の金額を考えて設定し、
皆さんに一律に同じものを用意します。
たとえば、5000円と想定したら、香典返しはその半額の2500円ですし、
3000円と想定したら、1500円の物を用意します。
そして、それよりも香典が高額だった方に対しては、後ほど四十九日が
終わって、当日返しの分を差し引いて、あらためてお返しをすることになります。
また、親族への香典返しは、「通夜ぶるまい」の会食費などもかかります
ので、たとえ高額の香典をいただいていても、半返しより少なめで構わないでしょう。
ただし、遠方の場合は、交通費などがかかっているので、少し多めにお返しするなど、考慮したいですね。
通夜の香典返しの渡し方ってどうすればいい？
香典返しを当日返しに決めたら、通夜当日までに用意しておきます。
受付で、香典をいただいた後に、会場へ案内する際に手渡しするか、
受付では引換券をお渡ししておき、通夜の式が終わった後、返礼品と交換していただく、ということもできますね。
品物の大きさやかさばる物・重たい物であったりするなら、引換券方式がいいかもしれません。
「会葬御礼」をどうするのか、と一緒に決めるといいですね。
まとめ
親族がなくなって、法事をする側になったとしたら、いろいろな準備に追われ、
わからないことも多くてたいへんですね。
そんなとき、決めなければならないことの一つに、「香典返し」をどうするか、という問題があります。
この記事では、香典返しの意味や、最近増えてきた通夜での「当日返し」 について、金額の相場や渡し方について、ご紹介しました。
当日返しにした場合、やはりメリット、デメリット、どちらもありますので、
どの方法を選ぶかというのは、悩ましいところではありますね。
その地域の習慣や、親族の考え方などもあると思いますし、
さまざまな情報を持つ葬儀社の担当にも相談しながら、決められるといいでしょう。