車椅子の階段での自力昇降を補助!昇降機やスロープを設置するには?

車椅子生活が必要となった場合でも、できるだけ住み慣れた自宅で生活したい
と思う人も多いでしょう。

その場合、自宅の改修工事やバリアフリー化などが必要になります。

自宅が2階建ての場合は、階段対策も必要です。

車椅子は本体だけでも重さがあり、そこに乗っている人の体重もかかるため、
人の力のみで階段を昇降するのはとても困難です。

車椅子での階段昇降を簡単にするために、昇降機やスロープを活用してみませんか?

今回は、車椅子でも自宅で快適に生活するための階段対策についてご紹介します。

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車椅子のまま階段を自力走行するのに必要な設備や設置の仕方は?

車椅子のまま階段を自力昇降するためには、設備によって
自力昇降が可能になる階段かどうかの確認が必要です。

急な階段の場合にスロープを設置してしまうと、自力で昇降することが
とても困難になります。

せっかく設置した設備も、無駄になってしまうのです。

そうならないためにも、スロープか階段昇降機の
どちらがあっている階段を確認しましょう。

また、スロープの場合は階段に車椅子の横幅以上のスペースがあるか、
階段まわりで車椅子を動かすスペースがあるかも重要です。

車椅子を操作する場合、電動以外のものはハンドリムという部分を
手で回すことで操作します。

階段が車椅子の横幅ぴったりだと、ハンドリムを動かすことができなくなるため、
階段の横幅は車椅子の横幅分以上のスペースが必要です。

階段にスロープを設置する場合、改修工事になるので専門の業者に頼むことが
ほとんどでしょう。

ケアマネージャーや福祉住環境コーディネーターなどの介護にも詳しい人に相談することを
おすすめします。

本人の昇降のしやすさだけでなく、他に同居する家族にとって
生活しやすいかどうかも考えて設置をしましょう。

車椅子の階段昇降機はレンタルも可能?期間や費用の相場

車椅子用の階段昇降機は、介護用品の業者によってレンタル可能かどうかが変わります。

同じ業者でも、商品によってはレンタル可能なものとそうでないものがあるので、
レンタルを希望する場合は必ず事前に確認しましょう。

インターネットでホームページを開設している業者もあるので、
事前に何社か確認してみても良いですね。

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期間や費用もレンタル業者や階段昇降機のメーカーにもよりますが、
介護保険を利用してレンタルできる場合もあります。

介護保険を利用すれば、レンタル金額が7000円以内でおさまる業者もありますよ。

短期間使用の場合はレンタルのほうがお得ですが、長期間使用する場合は
購入したほうが安くなる場合もあります。

使用する期間を考え、レンタルと購入のどちらが良いか考えた上で選びましょう。

車椅子を階段で補助する際の注意点は?段差の対策は?

車椅子の階段昇降を補助する場合、補助設備や環境によって気を付けることは変わります。

まず、階段にスロープを設置した場合です。

階段を昇る際は前向きのまま進みますが、降りる際は介助者が前になり、後ろ向きに降ります。

車椅子にはベルトがないため、車椅子の角度が急になることにより転落する危険性があるためです。

後ろ向きに歩く必要があるため、可能な場合は2人介助で行いましょう。

車椅子昇降機の場合は、使い方の把握が必要です。

実際に使用する前に必ずテストを行い、使い方をマスターしましょう。

また、ちょっとした階段だからと固定や正しい使い方を省くと、
大事故につながる危険もあります。

階段での転落は、車椅子利用者だけでなく介助者もけがをする可能性も
あるのです。

ちょっとした階段でも、正しい使い方をするようにしましょう。

階段ではなく段差を超える場合は、前輪をあげて段差を乗り越える方法があります。

車いすの後ろ部分にあるステッピングバーを踏むことで、あまり力を入れずに
前輪をあげることができます。

いきなり前輪をあげると車椅子に乗っている人は驚いてしまうので、
必ず声をかけてから前輪をあげるようにしましょう。

また、小さい段差の場合は段差前をスロープ状態にすることで前輪をあげずに
段差を超えることができます。

段差解消用の介護用品も多く販売されているため、
それらの購入も検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

長年住み慣れた家を離れて老人ホームなどで生活する場合、
慣れない環境と他人との共同生活にストレスを感じることが多々あります。

それを踏まえると、今まで住んでいた家や馴染みのある環境管理で生活したいですよね。

車椅子の生活になると不便なことも多々ありますが、
介護用品や補助具のサポートにより、今まで通り自宅で生活することも可能です。

階段に昇降機やスロープを付ける場合、その他の改修工事を行う場合は、
ケアマネージャーや福祉住環境コーディネーターなどの専門職に相談しましょう。

自宅での今後の生活のことも考えつつ、本人や家族がより良い生活を送ることができるような
サポートをしてくれますよ。

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